
住宅ローンには返済期限がありますが、
光熱費には終わりがありません。
だからこそ、
生涯にわたってかかり続ける光熱費を
いかに抑えられるかは、
家づくりにおいて非常に重要なポイントの一つです。
こんにちは。
eguken myhome studio 江口です。
ここで、まず一つ質問させてください。
ご家庭で使われるエネルギーのうち、
冷暖房が占めている割合は
どれくらいだと思われますか?
感覚的には、
「半分以上を占めているのでは?」
と感じる方も多いかもしれません。
しかし実際のデータを見ると、
暖房が全体の約26%、
冷房に至ってはわずか約2%に過ぎません。
合わせても約28%という割合です。
一方で、
意外と多くのエネルギーを消費しているのが、
家電製品や照明などの動力部分で、
これらが全体の約35%を占めています。
さらに、
給湯に使われるエネルギーも
冷暖房と同程度の約28%を消費している、
という結果が出ています。
内訳をさらに詳しく見ていくと、
最もエネルギー消費量が多いのは冷蔵庫で、
次いで照明やテレビ、
その次にエアコンが続く、
という意外な順番になっています。
✔ 住宅の「過度な高性能化」は本当に必要か?
こうしたデータを踏まえると、
改めて考える必要があるのが、
住宅を過剰に高性能化する必要があるのか、
という点です。
断熱性や気密性を高めることは大切ですが、
それだけを強化しても、
冷暖房以外のエネルギー消費には
ほとんど影響がありません。
もちろん、
国が定める断熱基準を満たした住宅を建てることは
大前提です。
しかし、その基準を大きく上回る性能を追求した場合、
実際にどれほど光熱費が削減できるのかは、
冷静に見極める必要があります。
もし、多額の費用をかけて性能を高めたにもかかわらず、
住み始めてみると、
思ったほど光熱費が下がらなかったとしたら?
あるいは、
家を必要以上に大きくしてしまった結果、
かえって冷暖房費が増えてしまったとしたら?
それでは本末転倒ですよね。
✔ 光熱費を抑えるために取り組むべき2つのこと
住まいの光熱費を抑えるために、
ぜひ意識していただきたいポイントが2つあります。
1つ目は、
「できるだけ家をコンパクトにする」ということです。
当然のことですが、
家の面積が小さくなれば、
室内の体積も減り、
冷暖房に必要なエネルギーも抑えられます。
ただし重要なのは、
無理に狭くするのではなく、
無駄を省いて小さくする、という考え方です。
例えば、
室内の温度差が少ない快適な家を目指すうえで、
最も不要になりやすいスペースの一つが
「廊下」ではないでしょうか。
廊下を極力なくすことで、
家全体の温度差が生じにくくなり、
各部屋ごとに設置するエアコンの使用量を
減らすことができます。
また、廊下に限らず、
その他の余分な空間を見直すことで
家全体の面積を抑えることができれば、
建築費そのものを
大きく削減することも可能になります。
住宅価格は、面積に大きく左右されるからです。
そして2つ目に注目すべきなのが、
「創エネ」、つまり太陽光発電の活用です。
住宅の高性能化が
主に冷暖房エネルギーの削減に効果を発揮するのに対し、
太陽光発電は、
冷暖房だけでなく、
家全体のエネルギー消費を
幅広くカバーすることができます。
ただし、
太陽光発電であれば何でも良い、
というわけではありません。
誰にでも無条件でおすすめできるものでもなく、
返済方法やパネルメーカーの選定など、
慎重な検討と試算が欠かせません。
とはいえ、
電気料金は今後も上昇していくと考えられるため、
太陽光発電を設置するかどうかで、
生涯にわたって毎月1万円〜2万円もの
差が生じる可能性もあります。
だからこそ、
家づくりを考える際には、
光熱費という視点にも目を向けることで、
将来の老後資金に充てられる余力を
生み出していただければと思います。
それでは、、、

前回は、
老後資金の積立は家づくりと同時に考え、
そのためには、ある3つのコストを削減することで
資金を捻出していく必要がある、
というお話をさせていただきました。
そして今回からは、
その3つのコストについて、
一つずつ詳しく解説していきたいと思います。
こんにちは。
eguken myhome studio 江口です。
家づくりと並行して
まず見直していただきたい1つ目の項目が、
「生命保険」です。
というのも、
住宅ローンを利用して家を建てる場合、
ほとんどの方が
「団体信用生命保険(団信)」という
掛け捨て型の生命保険に加入することになるからです。
この保険は、
住宅ローンの契約者に万が一のことがあった際、
残っている住宅ローン残高が
すべてゼロになる仕組みです。
つまり、
もしもの事態に備えて、
必要以上に生命保険へ加入する必要が
なくなるということになります。
その理由を、順を追ってご説明しますね。
まず、万が一のことが起きた場合、
配偶者には「遺族年金」が支給されます。
さらに、お子さまが小さい間は、
その金額が上乗せされる仕組みになっています。
加えて、
住宅ローンの名義人が亡くなるということは、
その方の生活費や車の維持費などが
一切かからなくなる、ということでもあります。
例えば、
車1台を維持するための費用は、
車両代の分割払いだけでなく、
ガソリン代、保険料、車検費用、
メンテナンス費用などを含めると、
毎月およそ7万円かかるとも言われています。
その生活費がまるごとなくなるとすれば、
家計の負担は大きく軽減されますよね。
つまり、
住宅ローンの残債がゼロになり、
生活費が大幅に減り、
そこに年金収入が加わることで、
仮に給与収入が残っていれば、
十分にゆとりある生活が可能になるのです。
だからこそ、
万が一に備えて、
必要以上に保険へ入り過ぎる必要は
ないというわけです。
また、日本は諸外国と比べても、
健康保険をはじめとした
公的保障制度が非常に充実しています。
そのため、
医療保険に過剰なお金をかける必要も
実はあまりありません。
というのも、
国民年金をきちんと納めていれば、
誰でも「高額療養費制度」を
利用することができるからです。
多くの方は、
仮に医療費が100万円かかった場合、
自己負担割合である30%、
つまり30万円が必要になると
思われがちです。
しかし、
高額療養費制度を使えば、
実際の自己負担額は
10万円以下に抑えられます。
そう考えると、
毎月3,000円や5,000円といった
高額な医療保険料を支払うよりも、
保険料を抑え、
その分を貯蓄に回して
現金を手元に残しておく方が、
合理的だと言えるでしょう。
病院側としても、
ベッド数には限りがありますし、
経営面を考えれば、
できるだけ入院期間を短くし、
通院へ切り替えたいという事情があります。
その結果、
保険適用外となる通院費用が
別途必要になるケースも考えられます。
以上の理由から、
もし現在、
万が一に備えて
必要以上の保険に加入しているのであれば、
家づくりをきっかけに、
一度すべて見直してみることを
おすすめしています。
場合によっては、
保険の見直しだけで、
毎月1万円〜1万5,000円ほどの
老後資金を捻出できる可能性もあります。
次回は、
2つ目の要素である
「光熱費」について、
詳しくお話ししていきますので、
ぜひ次回もご覧ください。
それでは、、、

前回は、
今後“可処分所得”が徐々に減っていくことを前提に、
これからの社会の流れを正しく理解したうえで、
家づくりの予算計画を立て、
その範囲内で無理のない家づくりを行うことが
非常に重要である、というお話をさせていただきました。
そして、その流れをより深く理解していただくために、
あまり興味が湧かない話かもしれませんが、
今回は「年金」について、
もう少し踏み込んでお話ししていきたいと思います。
こんにちは。
eguken myhhome studio 江口です。
では、ここで一つ質問です。
「65歳を老後と考えた場合、
夫婦2人で生活していくために必要な
最低限の生活費が、
毎月いくらかかるかご存じでしょうか?」
この金額を多いと感じるか、
それとも少ないと感じるかは人それぞれですが、
国の発表によると、
毎月およそ22.5万円が必要だとされています。
ただし、この金額には
「住居費」が含まれていません。
つまり、実際にはここに住居費が
上乗せされることになります。
賃貸住宅に住んでいれば家賃が必要になりますし、
65歳を過ぎても住宅ローンが残っていれば、
その返済額も加わります。
持ち家の場合でも、
固定資産税などの維持費は別途かかります。
さらに、旅行や趣味を楽しむための費用や、
子どもや孫への援助といった
いわゆる「ゆとり資金」まで含めると、
毎月さらに約13万円が必要になるとも言われています。
これらをまとめると、
仮に65歳までに住宅ローンを完済できていたとしても、
ゆとりのある老後生活を送るためには、
毎月およそ35万円が必要になる、
ということになるわけです。
もちろん、
この金額をすべて年金でまかなえるのであれば
理想的ですが、
実際には年金だけでは
まったく足りないのが現実です。
平均的な家庭が受け取っている年金額は、
夫婦2人分を合わせても
約22万円程度だと言われています。
しかも、少子高齢化の影響により、
今後は年金の支給額が減少し、
受給開始年齢は引き上げられていく可能性が
高いと考えられています。
だからこそ、
退職金で不足分を補いながら、
若いうちから計画的に貯蓄を行い、
十分な預貯金を準備しておく必要があるのです。
とはいえ、
現在の社会では、
以前ほど退職金に期待できない、
というのが現実ではないでしょうか。
また、「貯金」と聞くと
銀行を思い浮かべる方が多いと思いますが、
実際のところ、
銀行にお金を預けていても
ほとんど増えない時代です。
年間で1万円の利息を得ようとすると、
なんと12億円ものお金を
預けておかなければならない計算になります。
一般的な貯蓄額では、
利息よりも時間外手数料の方が
高くついてしまうほどです。
だからこそ、
まずはしっかりと貯蓄できる資金を確保したうえで、
ただ銀行に預けるだけではなく、
「iDeCo(個人型確定拠出年金)」や
「つみたてNISA」といった
節税効果を得ながら運用できる制度を活用し、
投資信託などに毎月コツコツと
積み立てていくことが重要になります。
✔ 老後資金の積立は家づくりと同時に考える
そして、
その積立資金を確保できるかどうかは、
家づくりの段階で、
ある「3つのコスト」を
きちんと削減できているかどうかに、
大きく左右されることになります。
ということで、
次回からは、
この3つのコストについて
詳しくお伝えしていきますので、
ぜひ続けてご覧いただければと思います。
それでは、、、

家を建てる際、
多くの方が30年以上という長期間にわたって
住宅ローンを組むことになります。
その間には、世の中の状況も家計を取り巻く環境も
さまざまに変化していきます。
だからこそ、
これからの流れをしっかり見据えたうえで、
無理のない返済額を決め、返済期間を設定し、
自分に合った住宅ローン商品を選び、
冷静に予算を組み立てながら、
その範囲内で実現できる家づくりを行うことが
とても重要になってきます。
こんにちは。
eguken myhome studio 江口です。
✔ 物価は確実に上がり続けている
まず、ぜひ認識しておいていただきたいのが、
物価は年々上昇しているという事実です。
例えば消費税は、
1989年に初めて導入されて以降、
段階的に引き上げられてきました。
そして、導入からちょうど30年後の2019年には、
税率が10%にまで上がりました。
つまり、同じ商品を購入しても、
以前より1.1倍の支払いが必要になった、
ということになります。
また近年では、
大学進学が当たり前の時代になっていますが、
大学の授業料も大きく上昇しています。
現在、国立大学の授業料は、
初年度がおよそ82万円、
2年目以降は平均で約53万円と言われています。
約30年前の平均が25万円前後だったことを考えると、
2倍以上になっている計算です。
このほかにも、
たばこ、車、衣類、お菓子、本など、
あらゆるものが以前に比べて値上がりしています。
たとえ景気が悪かったとしても、
物価は今後も上がり続けると考えておいた方が
現実的ではないでしょうか。
✔ 手取り収入は減少していく可能性が高い
次に理解しておきたいのが、
手取り金額が今後減っていく可能性が高いという点です。
その理由は、
給与から差し引かれる社会保険料や税金が、
これからますます増えていくからです。
背景には、深刻な少子高齢化の問題があります。
いわゆる「団塊の世代」と呼ばれる方々が、
全員75歳以上の後期高齢者になると言われています。
そうなると、日本人の5人に1人が75歳以上になります。
ある大学教授のシミュレーションによると、
社会保険料や税の負担は今後さらに重くなり、
2035年には給与から天引きされる割合が
60%に達する可能性があるとも言われています。
つまり、手元に残るお金が
40%しかなくなるかもしれない、ということです。
実際、
会社と折半して支払っている厚生年金保険料は
すでに年々上昇していますし、
今後は介護保険料の負担も
確実に増えていくでしょう。
決して楽観視できる状況ではありません。
✔ 老後資金は「自分で備える」時代へ
さらに、
将来受け取れる年金額は
確実に減少していくと考えられています。
その不足分を補うためには、
若いうちからコツコツと
資金を準備していく必要があります。
例えば、iDeCo(個人型確定拠出年金)は、
国民年金や厚生年金に上乗せして
積み立てができる制度です。
iDeCoで積み立てた金額は
全額が所得控除の対象となり、
さらに運用によって得た利益に対しても、
通常約20%かかる税金が
すべて非課税になります。
また、つみたてNISA(新)も、
運用開始から無期限で、
運用益にかかる約20%の税金が
全額免除される制度です。
これら2つは、老後に向けた資産形成として、
積極的に活用すべき仕組みだと言えるでしょう。
銀行に預けているだけでは、
昔のようにお金が増える時代ではありません。
だからこそ、
ただ貯めるだけでなく、
節税や運用にも目を向けることが大切なのです。
✔ 可処分所得は確実に減っていく
ここまでの話を整理すると、
給料の伸びはわずかな一方で、
税金や社会保険料の負担は増え続け、
結果として手取り収入は減少していきます。
さらに物価は上昇し、
それでも将来に備えて、
若いうちから貯蓄や資産形成を
進めていかなければなりません。
つまり、
自由に使えるお金、
いわゆる「可処分所得」は、
今後ますます減っていく可能性が高い、
というのが、これからの日本の現実です。
次回は、
今回お伝えした内容を踏まえながら、
さらに一歩踏み込んで
詳しくお話ししていきたいと思います。
ぜひ次回もご覧ください。
それでは、、、

三井住友海上火災保険が発表したデータによると、
「7割以上の家庭に住宅侵入リスクがあり、
そのうちの6割以上が防犯対策をしていない」とのことです。
そして、多くの人が無意識のうちに家の中に侵入されやすい状況を
自ら作り出してしまっているようなのですが、
以下の項目に当てはまるものがある方はどうやら泥棒に狙われやすいようです。
①植木や枯れ木の手入れがされていない
②玄関先が掃除されていない
③ポストにチラシなどが溜まりがち
④夜、自宅周辺が薄暗く人目につきづらい
⑤敷地内に死角になる場所がある
⑥5分以内の外出やゴミ出しなどの際、鍵を閉めないことがある
⑦置き配を夜まで放置していることがある
⑧外に干した洗濯物を仕事などで夜遅くまで取り込まないことがある
⑨自宅にいる際に玄関や窓の鍵を開けたままにすることがある
そんなわけで家づくりをするにあたっては、
防犯性を高めることも配慮しつつ
間取りや外観、エクステリア設計を行わなければいけない
というわけですね。
こんにちは。
eguken myhome studio 江口です。
では、これを一つ一つ考えていきたいと思いますが、
まず①に関しては
植物の手入れは想像以上に手間がかかるので、
この作業が好きじゃないという方はそもそも植えないこと。
これに限ります。
また、必要以上に広い土地を購入してしまう、
不必要に余白を残しながら家を建てるということも、
注意しておきたいポイントです。
無駄に余白が出来ればその分手入れに手間がかかるし、
これをサボると景観が乱れると同時に泥棒に狙われやすくなる
ということですしね。
②、③に関しては
「こまめに掃除をしていただく」しかありませんよね。
④に関しては解決策が土地選びにあります。
「近隣にある程度の家がある」「自宅周辺に充分な街灯がある」
ことが大事だと思われるので、
土地選びの際は、昼間だけじゃなく夜も土地を見に行くことを
忘れないようにしてください。
⑤に関しては設計が鍵を握ります。
家の中が外から丸見えになるオープンな間取りにしてしまうと、
塀を高くする、植栽や目隠しを設けるなどでカバーしようとし、
結果、死角となる場所が出来やすくなりますからね。
⑥と⑨に関しては、
こまめに鍵を閉めるという意識を持っていただくしかないので、
②③同様に割愛させていただきます。
⑦に関しては、
共働きが当たり前となった現在は「あるある」話だと思うので、
生活習慣上、置き配が多いのであれば
宅配ボックスを設置するとか置き配がオープンにならないように
玄関ポーチ周りを設計するなどの工夫は欠かせませんよね。
最後に⑧に関してですが、
室内干し中心の方や乾燥機を使用される方には
ほとんど関係のない話かもしれませんが、
外干しを中心に考えられている方は
けっこう注意しておきたい重要なポイントとなります。
見える場所に干すことによって家にいる時間帯が分かってしまう上、
洗濯物の中身を見れば家族構成や仕事まで分かってしまう
可能性が高いからです。
ゆえに、設計をする上では
洗濯物をどこに干すのかも考慮しつつ
間取りを考えることが根本的な解決策につながります。
干場をどうするのかは、
外干しだけに限らず中干しをする場合でも
非常に重要なポイントになってきますしね。
なんせ中干しの場合、日光が当たらない場所だと
生乾き臭が発生しやすくなってしまいますからね。
いかがでしたか?
かなりサラッとした簡単な説明でしたが、
言いたかったことは防犯対策の多くは
土地選びや設計を心がけることが大切だということです。
なので、家づくりでは
動線・耐震・温熱など大切なことはたくさんありますが、
より安心・安全で快適な暮らしをしていただくために
防犯やプライバシーにも配慮しながら
家づくりをしていただければと思います。
それでは、、、